十分な貯金がある人に医療保険は必要か 無駄なのでは?

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手術・入院以外では給付金は貰えない

殆どの医療保険では、単に病院で治療を受けただけでは給付金はもらえません。

入院や手術をしなければ給付金が支払われません、しかも、手術をしても支払いの対象とならないケースもあります。

保険会社によって異なりますが、扁桃腺の手術、縫合手術、壊疽、感染した組織を除去するデブリードマン等の場合は給付金の支払いの対象となっていない場合が多いです。

また、保険に入る前からの持病が悪化して入院、手術した場合も給付金の支払いの対象とならない事が多いです。

通院保障が付いている場合もありますが、その場合も単に通院するだけではお金はもらえません、給付金の支払いの対象となる入院や手術をした後に通院する場合に給付金がもらえます。

症状の認定基準が厳しい

病気やケガをしたとはっきり証明できる場合は良いですが、自覚症状はあるのに、それを客観的に証明できない場合があります、例えば、精神疾患やむち打ち症、腰痛、高次脳機能障害などです。

これらの疾患の場合は、給付金が支払われるかどうかは、保険会社の約款や個別の判断によります。

病気やケガをしたからといって、必ずお金が貰えるわけではないのです。

保険会社は「万が一に備えて保険に入りましょう」と言いながら、実際は、あの手この手で給付金の支払いを拒むことも少なくありません。

日本の国民皆保険は至れり尽くせり

ご存知の通り、日本では国民健康保険、社会保険など何らかの公的保険に加入することになっています、保険料が払えないか、意図的に滞納している人以外は、民間の保険に加入しなくても、すでに保険に入っています。

しかも、概ね医療費は3割負担で済み、75歳以上で現役世代並みの収入が無い人は1割負担で済みます。

更に高額療養費制度という医療費の上限が高くなり過ぎないようにする制度があります。

70歳未満で月収28万~50万の人の場合、医療費が100万円かかっても、自己負担額は3割ですので、医療費は30万円になります、更に高額療養費制度を使うと実際の自己負担額は9万円弱ぐらいです。

しかも、1年以内に既に高額療養費制度を3回利用している場合、4回目以降は更に自己負担額が安くなります。

また、1度の支払いでは高額療養費制度の対象にならなくても、複数回受診した場合や同じ世帯の人が受診した場合の医療費を1カ月単位で合算することもできます。

これだけ至れり尽くせりの国民皆保険があっても、まだ、高額の保険料を民間の保険会社に支払ってまで保障を充実させる必要があるでしょうか?。

健康保険の対象とならない差額ベッド代や先進医療は全額自己負担となりますが、そもそも差額ベッド代は治療とは直接関係がありませんし、先進医療を受ける確率もかなり低いです、その低い確率のために高い保険料を民間の保険会社に払う必要が本当にあるのか、よく考えてから決めた方が良いと思います。

がん保険は全てのガンを保障しない

がん保険といっても全てのガンを保障してくれるわけではありません。

上皮内新生物(上皮内癌)のように、まだ、他の組織に転移していない癌の場合、保障の対象となっていないか、なっていても通常の癌の診断の時と比べて半額しか給付金が貰えない保険もあります。

本来は癌が進行する前に早めに治療を受けるべきですが、がん保険は病気が悪化しなければ、手厚い保障が受けられません。

貯金に勝る保険無し

ネットで調べると、色々な病気やケガの際の入院の1日当たりの自己負担額の平均が約2万円、平均入院日数が約19日だそうです、2万円×19日で38万円ですが、上で述べた通り、高額療養費制度がありますので、実際の自己負担額は平均的な収入の人で9万円弱になります。

では、入院が必要になるような病気やケガがどれぐらいの確率で起こるでしょうか、入院するような大怪我や大病はそんなに頻繁に起こる事ではありません。

厚生労働省では世代ごとの人口10万人あたりの受療率を発表しています、2014年の調査で入院に限って見てみると、30歳から34歳の人で入院したことがある人は、僅かに296人で、およそ0.3%に過ぎません。

全世代の10万人当たりの入院率で言っても約1%です、この事から通院は別としても入院はかなり稀なケースと言うことが出来ます。

なので、ここでは仮に10年に1回、入院するとします、そうすると上で述べた通り、最低でも9万円ほどが必要になります、実際はその間に働けなくなりますから、自営業やフリーランスの方は傷病手当金が貰えないので、家賃や家族の生活費などの分も考慮する必要があります、ここでは多めに見積もって合計で50万円とします。

既に50万円以上の貯金があって、今後10年毎に50万円、貯金が出来れば、医療保険は不要という事になります。

当然、10年間の間に入院しなければ、それ以降は入院の際に使えるお金はもっと増えていきますので、更に安心感は増していきます。

重度障害には障害基礎年金

障害基礎年金とは、国民年金、厚生年金、共済年金などの被保険者や20歳未満の人が、一定の障害を負った時に貰えるお金のことです。

年金の保険料の滞納が無く(免除は除く)、65歳未満で、原則、年金の繰り上げ需給を受けていない人で、一定の障害の状態にあれば、障害基礎年金が貰えます。

年金の保険料を免除されている場合でも障害基礎年金の対象となるため、お金があるのに滞納している人と年金を繰り上げ受給している人、65歳以上の人以外は殆どが対象となります。

障害基礎年金は公的年金制度の一部ですが、民間の保険会社が販売している生命保険の高度障害保険金のような役割があります、保険に加入していなくても、既にこのような保障が用意されているという事は知っておいた方が良いと思います。

保険よりも予防や定期健診にお金を使った方がマシ

保険は万が一のための備えです、実際に大怪我をしたり大病にならないと給付金が貰えません、予防には何の効果も発揮しません。

不要な保険に大事なお金を使うよりも、病気の予防や定期健診、がん検診などにお金を使った方が良いのではないでしょうか。

節約してお金を貯めておくことも大事ですが、食生活に気を付けて野菜や肉、魚などをバランスよく食べるようにするとか、適度にスポーツをしたり、たまには息抜きをしてストレス解消するとか、定期健診を受けるとか、そういうことにお金を使うべきだと思います。

病気にならないのが一番ですし、なったとしても早期発見、早期治療をすれば医療費も安く済んで、心身の負担も軽くできます。

保険にばかりお金を使って、定期健診や病気の予防にお金を使えないのでは本末転倒です。

保険が必要なケースは絶対に無いのか

医療保険は不要との考えで記事を書きましたが、医療保険は絶対に不要なのでしょうか。

必要なケースがあるとしたら、上で述べたような、入院に最低限必要な9万円弱のお金すら貯金していない人は医療保険に加入した方が良いのかもしれません。

ただし、9万円以下しか貯金がない人がどれぐらいいるのでしょうか、殆どいないのではないでしょうか。

保険に入る事を考えるよりも、まず先に節約して貯金することを考えた方が得策だと思います。

他に保険が必要になるケースがあるとしたら、生命保険(死亡保険)です、まだ小さな子供がいる場合などは、この先、生活していくのにかなりのお金が必要になるはずです。

若い人の場合は、まだそんなに蓄えが無いのが普通ですので、万が一に備えて、生命保険を検討することは悪いことではないと思います。

また、共済のように医療保険と生命保険の役割を2つ兼ね備えたものもあるので、必要な場合はそちらも検討しても良いかもしれません。

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